「大規模都市建築における日常か ら災害時まで安心して社会活動が継続できる技術の創出 」に向けた活動

東京工業大学科学技術創成研究院 山田 哲教授を統括とした建築・都市防災・センシング・人間科学などの分野からなる異分野融合研究グループは、2017年10月、東大、東北大及び民間企業12社(2017年9月末現在)と共に、JST・産学共創プラットフォーム共同研究推進プログラム(OPERA)の1プロジェクトとして、「社会活動継続技術共創コンソーシアム」を立ち上げました(プロジェクト期間5年間)。

Global environmental problems call for sustainable buildings. The Miyagi Prefecture is rich in forest, especially cedar trees (Cryptomeria japonica). As there are wooden buildings, already exceeding 10 stories in Europe and North America, it is our aim to make timber constructions possible on a large scale. Therefore, we are developing new building structures to realize middle and high rise buildings using large section laminated wood such as CLT (Cross laminated timber).

 

We are doing working in cooperation with administration, forestry, timber related groups, architects, design offices etc. Our collaborative research institutes are: Miyagi Forestry Association Federation, Miyagi Prefecture Forestry Promotion Division, Construction Industry Association, Building Association, JIA, Association of Architects Design Association, JSCA

 

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CLT demonstration building at Tohoku University

都市の急激な高密度化に伴う災害脆弱性を克服する技術開発と都市政策への戦略的展開プロジェクト

 バングラデシュとの共同研究 

を対象に既存建築物の耐震性能を診断し向上させる技術を開発し、ダッカ市内の建物への展開します。

共同研究機関(国内):東京大学(代表者)、大阪大学、OYOインターナショナル、コンステック、堀江建築工学研究所

      (海外):バングラデシュ・住宅建築研究所(HBRI)、公共事業国(PWD)、アジア太平洋大学(UAP)、バングラデシュ工科大学(BUET)、アサヌラ科学技術大学(AUST)

本プログラムの目的は、廃止措置等の人材育成に関する重点分野の中でも、民間だけでは着手しづらい中長期的基礎基盤研究について、多様な分野の叡智を結集することや、課題を克服し、安全かつ着実に廃止措置等を進めていく上で、この困難な課題の解決に貢献する人材を育成することです。東北大学では、文部科学省からの委託を受け、平成26年度から本プログラムに基づく課題に取り組んでいます。

機械式定着工法が従来の折り曲げ定着工法と比べどのような構造特性を示すか、実験的に研究する。

 鉄筋メーカー、コンサルタント、大学との共同研究 

在来式の鉄筋を折り曲げる定着に代わり、ネジ節鉄筋とナットによる機械式定着を用いたRC造架構の開発や性能評価を行っています。

​共同研究機関:東京鉄鋼、朝日工業、堀江建築工学研究所、鈴木建築設計事務所、横浜国立大学、大阪大学

災害拠点建築物の機能継続技術の開発

袖壁を耐震要素として活用した実大実験

建築研究所,大学機関との共同研究

建築研究所,大学機関との重点研究課題「庁舎・避難施設等の地震後の継続使用性確保に資する耐震性能評価手法の構築」において,実大5層の袖壁付き建築物に対し静的載荷実験を実施した。一大学機関では決して行うことができない大規模プロジェクト。

 ニュージーランドとの共同研究 

熊本地震で被災した建築構造物の被害や崩壊に至るメカニズムを明らかにすることで、被災建築物の将来の地震に対する安全性の評価法、次世代型の耐震設計法を提案することで、地震災害に強くレジリエントな建築・都市の実現に寄与することを目的とする。近年大きな地震災害を経験したニュージーランドの研究者との共同研究

共同研究機関(国内):東京大学、大阪大学、建築研究所

      (海外):ニュージーランド・オークランド大学、カンタベリー大学、

震災建築物の被災度区分判定基準・復旧技術指針の開発

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​ 建築防災協会の委員会 

地震で被害を受けた建築物の耐震性能の劣化の度合いを評価し被災度を判定し、また、必要な復旧の程度や具体的な工法を開発し、マニュアルとしてまとめます。

端島(軍艦島)の鉄筋コンクリート造建築物の維持管理・保存

サブタイトルを入力してください

 日本建築学会・コンクリート工学会の委員会 

世界遺産に登録された端島(軍艦島)の鉄筋コンクリート造建築物(遺構)の劣化状態を調査し、保存するための維持管理、必要な補修・補強方法について検討しています。

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            6-6-11, Engineering Laboratory Complex Building.

 

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