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◆既存建物の耐震診断・耐震補強技術に関するセミナー
Seminar on "Technology Dissemination on Seismic Evaluation and
Retrofitting for Existing Buildings in Myanmar"
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Seminar on "Technology Dissemination on Seismic Evaluation and
Retrofitting for Existing Buildings in Myanmar"
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Seminar on "Technology Dissemination on Seismic Evaluation and
Retrofitting for Existing Buildings in Myanmar"
東北大学大学院 工学研究科 都市・建築学専攻
前田研究室(性能制御システム学分野)

Maeda Laboratory
Department of Architecture and Building Science,
Graduate school of Engineering, Tohoku University.
著書
[1] 日本建築センター,「ひとりで学べる RC造建築物の構造計算演習帳 限界耐力計算編」,160pp,
2015年12月.
[2] 日本建築センター,「ひとりで学べる RC造建築物の構造計算演習帳 保有水平耐力計算編」,206pp,
2013年6月.
[3] 東北大学出版会,「今を生きる―東日本大震災から明日へ!復興と再生への提言―5.自然と科学」,340pp,
2013年2月.
分担執筆 担当部分:「第五章 東日本大震災による建築物の被害」
[4] 日本建築学会,「2011年東北地方太平洋沖地震災害調査速報」,577pp,2011年7月.
分担執筆 担当部分:「3.5.4 個別建物の調査」
[5] 理工図書,「鉄筋コンクリート構造を学ぶ」,201pp,2009年10月.
分担執筆 担当部分:「7章 耐震壁の性能」
「8章 柱・梁接合部と付着・定着」
[6] 日本建築防災協会,「既存鉄筋コンクリート造建築物の耐震改修事例集」,329pp,2009年6月.
分担執筆 担当部分:「4-2 平成15年(2003年)5月宮城県沖地震を経験した校舎の事例」
「4-3 平成15年(2003年)7月宮城県北部地震を経験した校舎の事例」
[7] 日本建築学会,「2006年ジャワ島中部地震災害調査報告」,296pp,2007年2月.
分担執筆 担当部分:「5.3.1 対象地域と調査方法」
「5.3.2 学校建築の個別事例と被害の傾向」
「5.3.4 学校と周辺家屋の被害の比較」
「5.4 建築物の被害のまとめ」
「第9章 まとめと教訓」
[8] 日本建築学会,「2003年5月26日宮城県沖の地震災害調査報告書」,149pp,2004年3月.
分担執筆 担当部分:「3.1.3 耐震診断・補強された学校校舎の被害」
「3.2.2 個別建物の被害」の「(7) 気仙沼市立階上小学校」
「3.2.2 個別建物の被害」の「(8) 築館町立築館中学校」
[9] 日本建築学会,「2003年7月26日宮城県北部の地震災害調査報告書」,194pp,2004年3月.
分担執筆 担当部分:「3.1.4 学校建物等の被害」の「(1) 調査および被害の概要」
「3.1.4 学校建物等の被害」の「(2) 鹿島台町鹿島台小学校」
「3.1.4 学校建物等の被害」の「(3) 鹿島台町鹿島台中学校」
「3.1.4 学校建物等の被害」の「(6) 矢本町立矢本東小学校」
「3.1.4 学校建物等の被害」の「(8) 河南町立北村小学校」
[10] 日本建築学会,「鉄筋コンクリート造建物の耐震性能評価指針・同解説」,400pp,2004年1月.
分担執筆 担当部分:「第7章 耐震性能評価」
「5. 梁部材の性能評価法」
[11] 日本建築学会,「建築物の限界状態設計指針」,533pp,2002年11月.
分担執筆 担当部分:「3.6 部材強度の統計値と荷重・耐力係数」
[12] 日本建築防災協会,「既存鉄筋コンクリート造建築物の外側耐震改修マニュアル」,138pp,2002年9月.
分担執筆 担当部分:「第4章 接合部の設計」
[13] 日本建築学会関東支部:「鉄筋コンクリート構造の設計 学びやすい構造設計」,668pp,2002年1月.
分担執筆 担当部分:「6. 部材の性能」の「6.1 はじめに」
「6. 部材の性能」の「6.2 梁」
「6. 部材の性能」の「6.3 柱」
[14] 日本建築学会,「鉄筋コンクリート構造計算用資料集」,372pp,2002年1月.
分担執筆 担当部分:「12章 高強度材料を使用した部材の変形性能」
[15] 日本建築防災協会,「震災建築物の被災度区分判定基準および復旧技術指針」,360pp,2001年9月.
分担執筆 担当部分:「Ⅱ編 2.3 上部構造の被災度区分と復旧の要否の判定」
「Ⅱ編 第4章 適用例」 「Ⅱ編 付録」
[16] 日本建築学会,「1999年台湾・集集地震 第Ⅰ編 災害調査報告書」,234pp,2000年11月.
分担執筆 担当部分:「3.2 鉄筋コンクリート造建築物の被害概要」
「4.1 はじめに」 「4.3.15 中興高級中學」
「4.3.18 南投高級中學」
「4.3.19 漳興國民小学」
「4.3.20 康壽國民小学」
「4.3.21 K集合住宅」
「4.3.22 T集合住宅」
「4.3.29 埔里榮民醫院」
「4.3.32 Cホテル」
[17] 日本建築学会,「1999年台湾・集集地震 第Ⅱ編 鉄筋コンクリート造学校校舎の応急復旧技術資料」,116pp,
2000年11月.
分担執筆 担当部分:「第2章 被災度区分判定」
「第3章 簡易耐震診断と残余耐震性能」
[18] 日本建築学会,「鉄筋コンクリート造建物の靭性保証型耐震設計指針・同解説」,440pp,1997年7月.
分担執筆 担当部分:「6.8 付着に対する設計」
[19] 日本建築学会,「阪神・淡路大震災調査報告 建築編-1 鉄筋コンクリート造建築物」,444pp,1997年7月.
分担執筆 担当部分:「5.2.10 神戸市立稗田小学校」
「5.2.13 明石市立花園小学校」
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